サブプライム住宅ローン問題は原油高にも影響

サブプライム住宅ローン問題は原油高にも影響

アメリカのニューヨーク・マーカンタイル取引所（NYMEX）などの取引所で
WTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）という原油の先物取引が
行われており、そこで原油価格が決まります。

原油価格は一般的に消費国の需要と産油国の供給の
駆け引きが価格を決めます。

昨年度末１バレル６０ドルだったものが、
2007年、一時、１００ドル近辺まで上昇し、
５年間の約４倍になった原油価格。

この原油高は、中国、インドなど新興国などの需要が増えている理由の１つですが
アメリカの信用力が低い低所得者層向け住宅融資＝（サブプライム住宅ローン）問題も
影響を及ぼしています。

サブプライム住宅ローン問題によりアメリカが
利下げを実施し、インフレの不安が増幅し原油へ投資マネーが流入しています。

さらにドル安も加速しインフレ要因になります。

また、産油国は原油をドル建てで輸出しているので
収入が減らないようにするために価格を引き上げることになります。

中国、インドなどの石油需要が増え、石油不足がささやかれますが、
米国エネルギー省情報局（EIA）、国際エネルギー機関（IEA）、
OPEC石油輸出国機構事務局、米国国立地質調査所（USGS）、
EU原油政策局、フランス国立石油研究所（IFP）、などの機関によると
不足しないと報告されています。